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使用者と労働者との間の労働関係は、様々な法律により規律されている。これらの法律のうち、労働契約法では、使用者は、労働契約に伴い、労働者がその生命、身体等の安全を確保しつつ労働することができるよう、必要な配慮をするものとされている。使用者が労働者に対して負うこの義務を一般に[ア]という。

また、労働基準法も、労働者が、その生命、身体等の安全を確保しつつ労働することができるよう、使用者に対し様々な義務を課している。例えば、労働時間が一定の長さを超える場合、使用者は、労働時間の途中に所定の[イ]を労働者に与えなければならない。具体的には、例えば、労働時間が[ウ]を超える場合には、使用者は、少なくとも1時間の[イ]を労働時間の途中に与えなければならない。

さらに、労働による心身の疲労を回復させるため、労働基準法上、使用者は、その雇入れの日から起算して[エ]問継続勤務し、全労働日の8割以上出勤した労働者に対して、継続し、または分割した10労働日の年次有給休暇を与えることが義務づけられている。使用者は、年次有給休暇を労働者の請求する時季に与えなければならない。ただし、請求された時季に年次有給休暇を与えることが事業の正常な運営を妨げる場合には、使用者は、他の時季に年次有給休暇を与えることができる。使用者のこの権利を一般に[オ]という。